メンタル不調者対応を、
人事に残さない。

不調の兆候がある従業員への対応方法がわからず、リスクへの不安から人事として積極的に関わることが難しかった。

作業療法士が本人と向き合い、日々の生活や仕事上のやりがいを一緒に整理するプロセスが進んだ。本人の状況が少しずつ安定し、人事としても「専門家が間に入っている」という安心感につながった。

会社の急成長に組織の対応力が追いつかず、休職者への対応経験もノウハウも不足していた。

休職中の状況整理から復職に向けた準備まで、本人とのやりとりを担ってもらえる体制が整った。人事が無理な判断を迫られる場面が減り、対応しやすくなったという声があった。復職後も本人の状況が安定し、次の対応への見通しが持ちやすくなった。

職場内のコミュニケーションが背景にある不調者が出たが、社内の人間では本音を引き出しにくく対応が行き詰まっていた。人事3名体制で余力もなく、産業医面談も継続につながらなかった。

社外の専門家として継続的な面談が実施され、本人が自ら関与を求めるようになった。社外に相談できる場所があることで他の従業員も話しやすくなったという声もあった。社内でできる環境改善のアドバイスも受けられ、予防的な対応の整理につながった。